- ✓介護施設で働く選択肢はあるが、鍼灸師免許だけで全サービスの機能訓練指導員になれるとは限らない
- ✓鍼灸施術、機能訓練、介護補助、送迎、記録のどれを担う求人か確認する
- ✓利用者の疾患・服薬・認知機能を踏まえ、看護・介護・リハ職等と安全に連携する
鍼灸師が介護施設で働く求人はありますが、「鍼灸師として施術する」「別資格や実務要件で機能訓練を担う」「介護職として働く」では内容が違います。職種名だけで判断しないことが重要です。
介護施設での仕事
結論施設により、鍼灸施術、機能訓練補助、見守り・介助、記録、送迎、レクリエーション等を担当します。
厚生労働省のjob tagで鍼灸師の職業全体を確認し、求人票では施設種別、雇用職種、業務比率を聞きます。施設内で鍼灸を提供する場合は、料金・契約・場所・同意を明確にします。
機能訓練指導員との関係
結論配置対象資格は介護サービスの基準で定められ、鍼灸師は一定の実務経験要件を含む取扱いを個別確認します。
指定居宅サービス等の基準と自治体の案内を確認します。「国家資格だから即配置できる」と決めず、サービス種別、実務経験証明、配置日、担当者を行政へ照会してください。
鍼灸施術との違い
結論介護計画に基づく生活機能支援と、はり・きゅうの資格業務は目的・記録・契約が異なります。
あはき法の範囲を守り、施設業務の延長として無説明で施術しません。医療保険の療養費を扱う場合も、対象・医師同意・請求等の要件を別に満たします。
必要な連携
結論利用者の体調、服薬、転倒、認知機能を踏まえ、看護職・介護職・相談員等と共有します。
急な麻痺、発熱、血圧変動等では施術・訓練を中止し、施設手順に従います。専門用語だけでなく、いつ、何が、どう変わったかを簡潔に記録・報告する力が必要です。
求人チェック
結論資格要件、業務比率、施術場所、介護・送迎、担当人数、教育、急変対応を確認します。
- ☑採用職種と配置上の資格要件
- ☑鍼灸・機能訓練・介護の時間比率
- ☑送迎運転、移乗、入浴等の担当
- ☑計画・記録・会議の範囲
- ☑急変・事故時の指示系統
まとめ
結論介護施設勤務は、鍼灸資格の有無だけでなく、配置要件と実際の担当業務をサービスごとに確認します。
ほかの職場は鍼灸師のキャリア情報で比較できます。